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お知らせ
中古住宅を購入して後悔したこと、成功したこと
その他 2022/06/01
中古住宅で気に入った物件が見つかったとしても、新築物件と比較して後悔することはないか心配になりますね。
中古住宅では設備の不良がみつかるというトラブルが多いですが、事前にさまざまな注意点を把握しておけば後悔することはないでしょう。
なんといっても低い予算で持ち家を得られるのは中古住宅の最大の魅力と言えます。
当ページでは中古住宅の購入で後悔しやすい、また成功したと感じられるポイントをまとめたので住宅選びの参考になれば幸いです。
中古住宅の購入で後悔しやすいポイント
中古住宅の購入では、主に設備に関する内容で後悔するケースが多いです。
どういった点で後悔しやすいのか把握しておくと対策もできるので安心です。
設備の不良や欠陥が見つかる
中古住宅の購入で後悔する点として最も多いのが、設備不良や建物の欠陥です。
壁の傷や汚れ、給湯器の故障などは住んですぐ気付くことができますし、修理すれば支障はありません。
しかし、シロアリによる被害や雨漏りなどの欠陥は住んでしばらくしてから見つかるケースも多く、直すのにも高額な費用と日数がかかります。
特に築年数が長いほど設備不良や欠陥が増加しやすいので注意が必要です。
設備不良や欠陥が見つかったらすぐに写真を撮って、不動産業者へ連絡してください。
瑕疵担保責任の期間が短い
中古住宅で設備不良や欠陥などが見つかったとしても、事前に告知されていなかった内容であれば瑕疵担保責任によって売主に補修や修繕をしてもらうことができます。
簡単に言うと瑕疵担保責任は、住宅の保証のようなものです。
しかし、中古住宅では瑕疵担保責任の期間が短かったり、そもそも瑕疵担保責任がなしだったりするケースも多いです。
瑕疵担保責任が付帯している場合でも、個人間売買だと瑕疵担保責任の期間は2～3ヵ月、売主が不動産会社でも大体2年となることを理解しておきましょう。
瑕疵担保責任の期間が過ぎた後に見つかった設備不良や欠陥は、買主負担で補修や修繕をしなければならないので、入居したらすぐに家中の設備を確認する必要があります。
設備が古い
中古住宅はどうしても設備が古いものばかりになってしまうので、最新の設備を希望するならリフォームをするしかありません。
特にトイレやキッチン、お風呂など水回りに関しては、最新のもののほうが節水できたり掃除がしやすかったりするメリットがあります。
また、玄関の鍵や窓ガラスなども年々防犯性が高くなっているので、安全面も考慮するならチェックしておきたいポイントです。
築年数が浅い物件や、築年数が古い物件でもリフォーム済なら比較的新しい設備が備え付けられていますが、そういった物件でなければ注意が必要です。
中古住宅の購入で成功したと感じるポイント
中古住宅を購入して良かったと感じやすいのは、特に価格が安いという点です。
ほかにも中古住宅には新築住宅とは違った魅力がありますよ。
価格が安い
中古住宅の最大のメリットと言えるのが価格が安いことです。
駅が近くて日当たりも良いといった魅力的な立地でも新築物件に比べてかなり低価格で手に入れることができます。
また、近年の新築物件に比べると土地が広いケースも多いです。
住宅購入費用を節約できれば、その分家具や家電にお金を費やすこともできるでしょう。
リフォームやリノベーションで自分好みの仕様にできる
中古物件をリフォームやリノベーションすれば、まるで注文住宅を建てるように自分好みの間取りや壁紙などに変えることができます。
注文住宅を希望していたが予算の都合で手が届かない場合でも、中古物件のリフォームやリノベーションなら予算内で収まるケースも多いです。
中古住宅を購入する際の注意点と後悔しないための対策
設備不良や欠陥が後から見つかることがある、瑕疵担保責任がついても期間が短いなどの中古住宅のデメリットを踏まえて、中古住宅購入時の注意点と後悔しないための対策をまとめました。
新しい耐震基準で建築されているか確認
1981年に耐震基準に関する法律が大きく変わったため、1981年より前に建築された中古住宅は昔の耐震基準で建設されている可能性があるので注意しましょう。
旧耐震基準は「震度5程度の中規模地震でほとんど損傷しない」とされていたのですが、新耐震基準は「震度6強～7に達する程度の大規模の地震で倒壊・崩壊しない」という規定に変わりました。
実際に、新耐震基準では構造部材を強固に固定する金具の使用が義務付けられていますし、耐力壁の量を大きく増やすことになったため、耐震性が高まりました。
日本では震度6程度の地震も起こる可能性が高いため、できれば新しい耐震基準で建てられた中古物件を選ぶと安心です。
付帯設備表と物件状況報告書を早めにもらう
中古住宅を契約する際には、付帯設備表と物件状況報告書という書類をもらうことになります。
付帯設備表とは、物件に付帯している設備が通常に作動するのかや故障しているのかなどの状態が売主によって記載された書類です。
物件状況報告書とは、物件自体に不具合があるかどうかや近隣トラブルの有無などの重要な内容が記載されている書類です。
これらの書類は契約時にもらうケースが多いですが、購入を決めてから不具合やトラブルを把握することになっては遅いでしょう。
事前にもらっておくことができれば購入を見送ったり、リフォームの検討もできたりと余裕を持てるはずです。
中古住宅で気に入る物件を見つけたら、付帯設備表と物件状況報告書を早めにもらうことができないかを不動産会社へ一度相談してみることをおすすめします。
ホームインスペクションを受ける
注文住宅を購入する際にホームインスペクション(住宅診断)を受けておくと、欠陥の有無や住宅の劣化状況などを知ることができ、後々のトラブルも防ぐことができます。
また、いつ頃どこにどれくらいのメンテナンスが必要かも分かるので、費用面での見通しをたてることができるでしょう。
ホームインスペクションは住宅診断士が目視で屋根や外壁、室内、小屋裏、床下などの状態を診断してくれるものです。
ホームインスペクションで精密な診断が必要だと判断された場合は、専門業者に依頼してさらに細かく調査してもらうことになります。
瑕疵保険に加入する
中古住宅は瑕疵担保責任の期間が短かったり、もともと瑕疵担保責任がなかったりするのがデメリットですが、瑕疵担保責任を売り主に問えない状況に備えて瑕疵保険に加入しておくと安心です。
瑕疵保険とは購入した物件に隠れた欠陥などが見つかった場合、補修費用や修繕費用などに対して保険金が支払われるものです。
瑕疵保険に加入していれば、瑕疵担保責任の期間が過ぎたあとに欠陥が発覚し、買主が自己負担で修繕しなければならなくなったとしても保険金でまかなうことができます。
瑕疵保険への加入は売主に依頼して申し込む必要があるので、相談してみることをおすすめします。
白アリや雨漏り、断熱材の状態を確認したい場合は、自ら専門の業者に依頼して床下や屋根裏をチェックしてもらう必要があります。
個人間売買の場合には、かし担保責任の期間は引渡しから2～3ヶ月程度。築年数が古い物件だと、責任そのものを負わないという契約内容の場合すらあります。
中古物件の売主が不動産会社の場合でも、かし担保責任の期間は一般的に2年と、新築住宅のかし担保責任の期間が10年だと考えると、その短さがよくわかると思います。
かし保険への加入を検討
そこには、中古住宅の取引の約8割が個人間で行われており、不動産会社はその間に仲介という形で関わっていることもあります。
1981年に耐震に関する法律が変わり、建物によっては、昔の耐震基準で建設された物件の
既存不適格建物に該当しない物件を選ぶ必要もあります。
- ライフスタイルに合った物件を見つけやすい
- 引っ越し後の新生活をイメージしやすい
- 価格が安い
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