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その他 2022/05/31
「売れやすい土地」と「売れにくい土地」について解説します。
「なぜ土地が売れないのだろう…」「ウチの土地、売れるかな?」そんな疑問をお持ちの方はぜひ参考にして役立ててください!
土地といっても、一戸建て向きからマンション、オフィスや商業施設向けなど広さや用途はさまざまです。
そのためすべてのケースに当てはまるわけではありませんが、ここでは一般的な「一戸建て向き」の土地について解説します。
売れやすい土地の傾向を見ていくと、このような点が共通しています。どの程度の広さが適度かは買い手の事情などにもよりますが、狭いよりはある程度の広さがあったほうが好まれます。
ただし広すぎると価格も高くなり、逆に売れにくくなるおそれもあります。都市部なら100〜130㎡、郊外なら150〜230㎡あたりが目安となります。
また三角形などよりも、長方形や正方形といった整形地のほうがフルに活用しやすいことから、土地としては売りやすいと言えるでしょう。南側に道路がある土地も売れやすいです。効率よく採光できるというのがその理由です。
もちろん、駅チカだったり商店街があったり、公共施設があったりなど、暮らしやすい周辺環境であることも売れやすい土地の大切な条件です。
すべて揃っていなければ売れないというわけではありませんが、当てはまる項目が多いほど売れやすい土地といえるでしょう。
売れやすい土地の逆を考えていくと、おのずと売れにくい土地が見えてきます。
狭すぎると建物も小さくなってしまいますし、広すぎると土地の価格が高くなります。
ただし、狭小地でも3階建てを建てる方法がありますので、売れにくい土地ではありますが売れないことはありません。
三角形やL字といった非整形地も売れにくい傾向にある土地ですが、たとえばLの長い部分をうまく通路や車庫などに使えることもあるなど、ケースバイケースになるでしょう。
北側が道路に面していることで採光の効率が下がります。ただし、夏場は涼しいといった意外なメリットも存在します。確かに「売れにくい土地」ではありますが、決して売れないわけではありません。
逆に、嫌悪施設が近くにあったり法律で再販不可になっていたりなど、自分ではどうしようもないポイントが原因で土地が売れにくいこともあります。
土地が売れにくい理由は、広さや形状、向きだけではありません。相場よりも売り出し価格が高かったり、不動産業者の売り方が悪かったりしても、売れにくくなります。
売り出し価格はしっかりと戦略を練った上で決定しましょう。不動産業者の動きがイマイチと感じたら、別の不動産業者を探すか契約内容を見直すなどしましょう。
売れにくい土地を抱えていると「固定資産税」「都市計画税」が毎年かかるだけでなく「維持管理」のコストも必要になります。
加えて、ニーズがないことが原因で売れにくい土地は、今後「値下がり」のリスクも踏まえなければなりません。
売却や利活用など、早めに何らかの対策を講じることが大切です。
売れにくい土地を少しでも売れやすくするためのコツを最後にお伝えします。
たとえば非整形地なら、隣地の所有者と交渉して土地を取得し、整形地にするといった方法があります。しかし隣地の所有者が応じてくれるとは限らず、また取得費用や整地費用といったコスト、時間もかかります。
また一般的に土地の売買契約には「専属専任媒介契約」「専任媒介契約」「一般媒介契約」があります。
間違いなく信用できる不動産業者なら専属専任や専任媒介といった契約でも構いませんが、不動産業者の動きに不安があるときは一般にしておきましょう。
もっとも手軽にできて、早い効果が見込めるのが売り出し価格を下げることです。その分収益は減りますが、売れない土地を抱え続けるデメリットと比べていかがでしょうか?
土地の価格は頻繁に上げ下げすると買い手が敬遠しやすくなります。本来であれば最初に決定する時点でしっかり決めておくことが大切なのですが、どうしても買い手がつかないときは思い切って値下げをおすすめします。
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